【テレビ業界研究｜2023年度最新版】ESの書き方から面接対策まで徹底解説！

就職活動において比較的人気の高い「マスコミ業界」ですが、その中の主要メディアの1つが「テレビ業界」です。

「テレビ業界」には「民放キー局」をはじめとして、大きく5種類の放送局が存在します。

局ごとに放送エリアや内容に特徴があり、それぞれ視聴者のニーズに沿った番組を制作して放送しています。

本記事では、テレビ業界の業務内容や職種、ES・面接対策まで詳しく解説していきます。

テレビ業界の特徴、採用動向などを理解した上で、自分には何が向いているか、どのように働きたいかイメージしながら業界研究を進めていきましょう。

 

また、マスコミ業界全体に関しては、「マスコミ業界研究」の記事で詳しく紹介していますので、併せてチェックしておきましょう！

テレビ業界の5つの放送局

テレビ業界の主な業務はテレビ番組を制作・放送することですが、放送局には種類があり、それぞれ異なる特徴を持っています。

まずは各局について理解しておきましょう。

民放キー局

民放キー局とは、5大放送局とも呼ばれる5つのテレビ局のこと。「フジテレビ」、「日本テレビ放送網」、「TBSテレビ」、「テレビ朝日」、「テレビ東京」のことを指します。

日本のテレビの中心となるテレビ局で、系列局とネットワーク協定を結び日本中にテレビ番組を放送しています。テレビ業界に限らず他のメディアとも関わりがあり、「新聞業界」と深い結びつきのあるキー局もあります。

まさしく日本メディアの中心といえるテレビ局です。

準キー局

準キー局とは在阪広域局のことを指します。民放キー局が東京の港区に拠点を置くのに対し、準キー局では大阪府を拠点としており、「関西版のキー局」のようなイメージです。

通常のローカル局では、1つの局は1つの県域にしか番組を放送できない決まりがありますが、準キー局の場合は関西圏で広く放送することができます。

一般的なローカル局と比較すると規模が大きく影響力のある放送局です。

ローカル局

ローカル局は、基本的に「1つの県域」で番組を放送するテレビ局のことです。

例えば、TBS系列のIBC岩手放送の場合、岩手県在住の視聴者に限り番組を放送します。

この制度を「県域免許制度」といい、関東圏と関西圏を除いて「1局1県域」に限るという規則です。

しかし、民放キー局と「ネットワーク協定」を結ぶことで、番組を全国各地に放送することができます。この協定により、キー局とローカル局の双方で収益を増やせるメリットがあります。

限定された地域に密着した番組放送を行う中で、「ネットワーク協定」により放送域を拡大しているのがローカル局の特徴です。

NHK

NHKは、日本唯一の公共放送局で「日本放送協会」のことを指します。民放キー局との大きな違いは、「収入の大半が受信料である」ことです。

さらに、番組制作費が多いことも特徴の1つです。

2020年の受信料収入はおよそ7,000億円にのぼり、番組制作費・放送取材費は2,700億円以上です。民放キー局の番組制作費が100～300億円程度なのに対し、圧倒的な資金力を持つ放送局といえます。

参考：iZA（イザ）

独立放送局

独立放送局とは、ネットワーク協定に「属していない」放送局を指します。数はあまり多くないですが、関東圏を中心に20近くの独立放送局があります。

ネットワーク協定にはデメリットもあり、排他協定などにより番組編成での成約を受ける場合があります。

その制約を受けずに番組制作を行うのが独立放送局です。

テレビ業界の主な職種

TVディレクター・プロデューサー

ディレクターは、テレビ番組の制作を指揮する職種で、番組の企画や収録の手配などを行います。

実際の撮影時は照明スタッフや音響、カメラマンなどに直接指示を出すリーダー的な役割で、スタッフを監督する職種です。

ディレクターがスタッフを監督するのに対し、ディレクターを監督するのがプロデューサーです。制作予算や資金の調達、出演者の管理などを行います。

どちらの職種も裁量がとても大きく、やりがいのある職種です。広い視野と管理能力に加えて、ユーモアや発想力が求められます。

クリエイティブな仕事がしたい人、タスク管理が得意な人に向いているといえます。

AD（アシスタントディレクター）

ADは、ディレクターの仕事のサポートをする職種です。

番組制作をする際の情報収集やロケ現場の選定などを担当します。他にも、編集のフォローや収録準備など、ディレクター業務全般のサポートを行います。

旬の話題や企業のアンケート調査など、リサーチが仕事の中心となります。他者のサポートや情報収集が得意な人に向いている職種でしょう。

また状況により様々な仕事を行うので、幅広く業務を経験したい人にもおすすめです。

アナウンサー・キャスター

ラジオやテレビ番組に出演して、視聴者に「言葉」を通じて情報を届ける職種です。番組の顔として立つ機会もあり、基本的にニュースなどで活躍します。

最近ではバラエティ番組に出演する場合もあります。

正確かつ聞き取りやすい発声や、視覚的に好印象を与える振る舞いなどが求められる仕事です。

人前で話すのが得意な人や声に自信のある人は適性が高いでしょう。

放送記者

政治や経済、社会問題などの様々な分野について、人々が関心を持っているニュースに関して取材する職種で、「取材記者」とも呼ばれます。

基本的には国内での取材が一般的ですが、海外へ取材に行く場合もあり、「海外特派員」として国外に常駐する放送記者もいます。

記者は大きく2種類に分けられ、国会や県庁にて記者クラブとして取材をする「外勤」と、編集記者やニュースディレクターとして活躍する「内勤」があります。

報道に必要な情報を見極める判断力と、優れた情報収集能力が求められる職種です。

人から話を聞くのが得意な人や質問上手な人に向いています。

カメラマン

テレビ局のカメラマンは、「スタジオカメラマン」と「取材ロケカメラマン」の2種類があります。

スタジオカメラマンは、ディレクターの指示通りにスタジオで撮影を行います。

番組撮影で使用するカメラは大型の物が基本で、ケーブル付きで重量もあるため、扱う際は一定以上の体力が必要です。

番組の見どころを逃さず撮影する能力が求められる仕事なので、非常に神経を使う職種といえます。

取材ロケカメラマンは、スタジオではなくロケ地での撮影が主な仕事です。音声スタッフとともに行動して現地で撮影を行います。

使用するカメラはスタジオ撮影と比べて小型ですが、屋外での移動が多いため体力は必要となります。

映像撮影に興味のある人、体力に自信のある人に向いている職種です。

映像編集

カメラマンが撮影した動画素材と番組進行表をもとに、指示通りに番組を編集していく仕事です。

必要に応じて映像や音声を加えたり、テロップを追加したりします。編集した映像はプロデューサーやディレクターのチェックを受け、場合により再編集を行います。

複数回の編集になることもあるため粘り強さも求められる職種です。

「どうしたらより魅力的な映像になるか」考えて編集する必要があるので、発想力のある人に向いているでしょう。

編成スタッフ

編成スタッフは、番組表を決めるのが主な仕事です。視聴率を分析して番組の放送時間を決定する他、季節に合わせて放送する番組を選定するのも仕事です。

また、番組制作費の管理も行っており、視聴率をより高めるためにどのような番組を組み入れるか考えて番組表を決めていきます。

視聴率や視聴者ニーズの分析が重要になる職種なので、データ分析やニーズ調査が得意な人は活躍が期待できます。

テレビ業界の市場規模

市場規模の推移

テレビ業界の過去8年間の業界規模の推移（出典：業界動向サーチ、グラフ作成：CareerMine） 

 

2020年-2021年のテレビ業界の業界規模（主要対象企業31社の売上高の合計）は2兆2,424億円。

テレビ業界の過去の推移を見ると、2013年から2018年までは上昇傾向でしたが、2018年からは減少傾向に転じているのがわかります。

主な原因として、テレビ業界の大きな収益源であるテレビ広告費の減収が挙げられます。

テレビ広告業の売上高は2016年をピークに減少傾向にあり、2020年には一段と大きく落ちこみました。

このような市場の背景には、スマートフォンの普及とネット広告市場の拡大が関係しています。

テレビがメディアの中心として大衆の関心を集めていた時代から、ネットメディアが中心の時代へと移行したことにより、ネット広告市場への収益流出を止められない状況が続いています。

現状・動向

テレビ視聴率の低下

現在のテレビ業界を牽引しているのは、「民放キー局」と呼ばれる5つの放送局ですが、全体的に視聴率が低下してきています。

インターネットでの動画配信サービスの利用者が増えたことにより、テレビ視聴に時間を充てる人が減少しているのです。

インターネットコンテンツの多くは「個人向け」の細かいニーズに適応したものが多く、消費者1人ひとりが「自分の好み」に近いコンテンツを求め、消費するというのが当たり前になりつつあります。

今後テレビの視聴率を回復させるためには、これまでの「大衆向け」コンテンツだけではなく、もっと細かいニーズをとらえた番組制作が必要となりそうです。

参考：デジタルトランスフォーメーションチャンネル

高齢層の視聴率増加

近年では、若年層の「テレビ離れ」の傾向が強まってきていますが、一方で高齢層のテレビ視聴率は年々増加傾向にあります。

今人気のインターネット動画配信サービスなどは、自分の好きなコンテンツを見られる反面、「自分でコンテンツを探す必要がある」サービスでもあります。

この点を比較すると、テレビは自動で次の番組に移り変わる他、「あらかじめ決められた放送」の中から選ぶだけなので、余暇を消費するのに手間はかかりません。

このような特徴が高齢層にとっては利用しやすいポイントのようです。

しかし今後の業界繁栄のためには、現在の若年層を取り込む魅力的なコンテンツの制作やサービス提供は必要不可欠といえるでしょう。

参考：エンタメ人

テレビ業界の歴史

テレビの起源

テレビの誕生は、1843年にスコットランドの発明家（アレクサンダー・ベイン）が画像を走査、電送する装置を開発したのが起源とされています。

その後、1896年にイタリアの発明家（グリエルモ・マルコーニ）が無線通信を発明し、1897年にドイツの物理学者（フェルディナント・ブラウン）がブラウン管を発明したことにより、テレビの受像装置の原型ができました。

1911年には、ロシアで世界初となるテレビによる送受信実験が成功しましたが、この時点ではまだ実用レベルではありませんでした。

しかし、その後の1926年に日本人の高柳健次郎が世界で初めて、テレビの送受信を実用レベルで成功させ「テレビの父」と呼ばれるようになりました。

歴史を振り返ると、「テレビ発明」は実に多くの発明家や学者の努力の結晶であることがわかります。

また、日本のテレビ受像機を最初に開発したのは「シャープ」で、1953年に国産初のテレビが販売されました。

日本でのテレビ放送開始

日本のテレビ局が初めて放送を開始したのは1953年の2月1日です。記念すべき最初の放送内容は、NHKの古垣鉄郎会長による挨拶でした。

その後、民放として最初の「日本テレビ」が放送を開始して、それに続くように日本全国でテレビ局が続々と設立されました。ラジオ局だった「ラジオ東京」が「TBSテレビ」となり、「テレビ朝日」は、当時「日本教育テレビ」という名前で放送をしていました。

現在、日本におけるテレビ局は全て合わせて127局。うち「キー局」と呼ばれる全国ネットワークの中心となる放送局は「日本テレビ・テレビ朝日・TBS・フジテレビ・テレビ東京」の5局となります。

テレビ業界におけるトレンド・話題

NHKが2023年度に受信料を値さげ

日本放送協会（NHK）は1月13日、2021年から2023年の次期3カ年経営計画が決定したと発表しました。

3年間で550億円規模の支出削減を進めつつ、「スリムで強靭な新しいNHK」に変わることを目指しますとのこと。

受信料の値下げについて、新型コロナウイルスの影響や放送法改正の動きも考慮し、新たな営業施策を見極めた上で2023年に衛星波の削減を行うとしています。

具体的な値下げ幅などはまだ明らかにしていませんが、値下げを行うと明記しています。

NHKの前田晃伸会長は「受信料は安くなる方がいいに決まっている。」とコメントしており、今後の受信料見直しに積極的な意向を示しました。

参考：マイナビニュース

テレビ市場に回復の兆し

国内液晶テレビの販売動向を見ると、販売台数は7か月連続で前年を上回っており、平均単価も6万円台半ばまで回復しています。

これには4Kテレビの市場牽引が大きく関係しており、メーカー別で見るとソニーが大きく売り上げを伸ばしています。

4Kテレビの拡大によりテレビ本体の売上は良い傾向にあるといえるでしょう。

テレビ本体の需要に伴う番組視聴率の回復も一部期待が持てますが、近年ではインターネット配信の動画をテレビで視聴する消費者も多いので、手放しで喜べるわけではありません。

しかし、多くの家庭に「1台以上のテレビがある」という現代なので、番組内容や宣伝戦略によってはテレビ業界全体の市場回復チャンスは残されているでしょう。

参考：ITメディアニュース

テレビ業界における主要企業の解説

株式会社フジテレビジョン（2021年現在）

社名	株式会社フジテレビジョン （英語表記：Fuji Television Network, Inc.）
設立	平成20年10月1日（新設分割による）
本社所在地	〒137-8088 東京都港区台場二丁目4番8号
資本金	88億円
従業員数	1,311名
平均年収	801万円 （参照：yahoo！ファイナンス） ➡詳しくは「年収チェッカー」をCHECK! ※どちらも(株)フジ・メディア・ホールディングスとして登録
事業内容	放送法に基づくテレビジョン放送

株式会社フジテレビジョンは、フジ・メディア・ホールディングスの連結子会社で、関東広域圏を放送対象地域としたテレビジョン放送事業を行う企業です。

フジネットワーク、フジニュースネットワークのキー局で、リモコンキーIDは「8」です。

在京キー局としては4番目に開局したテレビ局で、ニッポン放送や産経新聞社などのフジサンケイグループの一員です。

2021年3月時点での売上高は約5兆200億円となっています。

株式会社TBSテレビ（2021年現在）

社名	株式会社TBSテレビ （英語表記：Tokyo Broadcasting System Television, Inc.）
設立	2000年3月21日（2004年10月1日商号変更）
本社所在地	〒107－8006 東京都港区赤坂5丁目3番6号
資本金	1億円
従業員数	1,169名
平均年収	1,501万円 （参照：yahoo！ファイナンス）  ➡詳しくは「年収チェッカー」をCHECK! ※どちらも(株)TBSホールディングスとして登録
事業内容	放送法による放送事業ほか

TBSテレビは、「TBSホールディングス」の連結子会社で、関東広域圏でテレビ放送事業を行っています。

1955年に日本国内の民間放送テレビ局として日本テレビに次いで2番目に開局し、同時に東京で唯一のラジオとテレビを兼営する局となりました。

2021年3月時点での売上高は約3兆250億円です。

日本テレビ放送網株式会社（2021年現在）

社名	日本テレビ放送網株式会社 （英語表記：Nippon Television Network Corporation）
設立	1952年10月15日
本社所在地	〒105-7444　 東京都港区東新橋一丁目6-1　（視聴者センター)
資本金	60億円
従業員数	1,325人
平均年収	1,384万円 （参照：yahoo！ファイナンス）  ➡詳しくは「年収チェッカー」をCHECK! ※どちらも日本テレビホールディングス(株)として登録
事業内容	1.放送法による基幹放送事業及び一般放送事業 2.メディア事業 3.その他放送に関連する事業

日本テレビ放送網（以下日テレ）は、日本テレビホールディングスの連結子会社で、関東広域圏を対象に放送事業をおこなっており、日本国内で「最初の民放テレビ局」として開局したテレビ局です。

一般的には日本テレビまたは、日テレと呼ばれる場合が多く、知っている方も多いと思います。

また、「スカパー！プレミアムサービス」をプラットフォームとして番組の放送を行っており、「衛星一般放送事業者」でもあります。

2021年3月時点での売上高は約3兆900億円となっています。

テレビ業界における主要企業の採用動向

株式会社フジテレビジョン

• チャレンジ精神のある人
• 想像力・ユーモアのある人
• 多様性を尊重できる人

フジテレビの企業理念は、「挑戦と創造」です。

常にチャレンジ精神をもって仕事に取り組み、より魅力的な「心に響く」コンテンツの創造ができる人材を求めています。

コンテンツ制作・発信を通じて、文化、教育、環境など様々な分野に貢献し、メディアの持つ社会的影響力を正しく発揮する。

フジテレビはそのために必要な人材を育成し、働く人の多様性を尊重した明るい職場を作ることを行動指針に定めています。

これらを踏まえて、志望する際は以下のポイントを意識しましょう。

上記のポイントを、過去の経験や実績をもとに伝えるように意識するといいでしょう。

株式会社TBSテレビ

• 向上心のある人
• 広い視野を持てる人
• 新しい挑戦ができる人

TBSテレビは、新しい領域に挑戦し、「未来に向かって右肩上がりに伸びていくこと」と「世界へ向けてサービスとコンテンツを作ること」を理念に掲げています。

そのため、向上心を持って前例のない新しいことにも挑戦していける人、世界を視野に入れたコンテンツ・サービス制作ができる人を求めていると考えられます。

これらの点を考慮すると、志望する際のポイントは次のようになります。

特にアピールすべきは、「どんなコンテンツを作りたいか」です。

ただ作りたい内容を伝えるのではなく、「どんな相手に」向けて作りたいのかを明確しましょう。

その際に、より広い視聴者を想定した内容だと効果的にアピールできます。

日テレ

• 積極性のある人
• 「時間」を大切にできる人
• 「愉しく」仕事ができる人

日テレでは、「豊かな時を提供する」という理念のもとに全ての事業を行っています。

視聴者がテレビを見て過ごす「時間」をより豊かに、愉しいものへとするために必要なのは、より視聴者に近い目線で番組制作ができる人材です。

さらに、日テレでは「4つの行動基準」というものを掲げており、「正しく」、「愉しく」、「新しく」、「素早く」を基準に日々の業務を行っています。

これらを踏まえて、志望する際は次のポイントを意識しましょう。

日テレが掲げている「豊かな時間」について自分なりの考えを簡潔に伝え、その実現のために自分がどう貢献できるのかアピールするようにしましょう。

テレビ業界の採用スケジュール

株式会社フジテレビジョンの採用フロー

フジテレビの採用試験では、およそ5回にわたり面接を受けます。

二次面接以外は基本的に個別面接で、二次面接は個別になるか集団になるか場合によります。

中でも特に緊張するのは三次面接と四次面接で、複数名の部長や役員と一人で向き合って面接を受けるので、相当な緊張感の中で質問に答える必要があります。

事前準備は入念にしておきましょう。

TBSテレビの採用フロー

TBSテレビの選考では複数回の面接がありますが、全て個人面接のようです。

三次面接までは各回の所要時間が15分以下と短めの場合が多いため、伝えたいことは簡潔にまとめておくといいでしょう。

四次面接以降は20分～30分程度で時間が少し長くなります。質問もかなり深い内容について聞かれることが増えてくるので、十分に準備しておきましょう。

日テレの採用フロー

日テレの選考では、4回ほど面接がありますが全て個人面接のようです。

一次面接はほとんど確認のような内容で、5分程度で終わったという受験者もいます。

三次面接は一変して受験時間が45分ほどで、「なぜ日テレなのか」についてかなり深堀されるので、志望理由が浅いと判断されないよう、深く聞き返されても答えられる準備が必要となります。

入念にリサーチして志望動機を固めておきましょう。

テレビ業界のインターン情報

株式会社フジテレビジョン

フジテレビのインターンは、「アナウンス部門」や「バラエティ部門」、「報道・情報部門」など、全部で8種類ものコースがあります。

本記事では「報道・情報部門」について紹介していきます。 

他のコースについてはフジテレビのホームページからご覧ください。

■「報道・情報部門」コース

このコースでは、2日間にわたりスクープの取り方や番組制作のノウハウ、企画書ディスカッションなどについてオンラインで学んでいきます。

講師は現役の記者やディレクター、プロデューサーなどで、第一線で活躍する講師からテレビ制作のリアルを学ぶことができます。

オンライン講義では「報道」と「情報」の違いについても学ぶことができ、それぞれの特徴や魅力を知ることができる内容となっています。 

TBSテレビ

TBSテレビのインターンでは、「TBSデザインワークショップ」というコースがあります。

コンテンツに関するデザインをはじめとし、ブランディングのアートディレクションや配信やビジネスのデザインまで体験することができるインターンです。

テレビ局のデザイン職について学びたい方にピッタリのコースとなっています。

インターンに関する最新の詳しい情報についてはTBSテレビのホームページをご覧ください。

■「TBSデザインワークショップ」

このコースは、テレビ局のデザイン職がどんな仕事をしているのか、実際に体験しながら学習できるコースです。

インターン前では現役社員による仕事内容のプレゼンがあるので、「デザイン職についてよくわからない」という方でも参加できる内容となっています。

プレゼン後は実践に近いリアルな仕事内容をテーマにワークショップを進めていきます。体験後のフィードバックもついており、充実した内容のインターンです。 

日テレ

日テレのインターンは、「日本テレビ超インターン・クリエイターコース」というのがあります。

このコースは日本テレビのクリエイターの1日のスケジュールや仕事の流れなど、現場のクリエイターがどのように番組制作をしているのか学べるコースです。

他のコースについては日テレのホームページよりご覧ください。

■「日本テレビ超インターン・クリエイターコース」コース

このコースでは、日テレのバラエティ制作に関わるクリエイターがどのように仕事をしているのか学ぶことができます。

仕事のやりがいや普段のスケジュールについて現場のリアルな話を聞ける貴重な機会です。

 

業務体験では、「企画の立て方」や「構成台本の書き方」など、講義をもとに実際に番組再作業務を体験します。

1対1での指導やフィードバックもあるので、より実践的な番組作りのノウハウを学べるでしょう。

業界研究のやり方

業界研究においては大きく3つのステップで行っていくことで理解を深めることができます。

（1）業界全体を知る
世の中にある様々な業界ではどのような企業がどのような役割を担っているのかを大きく把握することで業界の概要を理解することができます。

代表的な企業名や職種についても調べて、自分が志す方向性を考えることがおすすめです。

（2）業界の深掘り
業界内のさらに詳しい現状や課題を調べます。

業界内の各企業の違いや、企業相互の資本関係・提携関係、業界内での業績推移、業界全体の成長の見込みなどをリサーチして、志望企業を絞り込みましょう。

（3）業界の動向把握
業界の動向をさらに細かく調べていくことで、各企業の状況を知り、自己分析と照らし合わせて具体的な志望企業・職種をまとめていきましょう。

テレビ業界の業界研究

（1）業界全体を知る

テレビ業界の業界研究においては、「民放キー局」である5大放送局について大まかに理解しておきましょう。

民放キー局

フジテレビ、日テレ（日本テレビ）、TBSテレビ、テレビ朝日、テレビ東京

上記5つの放送局は5大放送局と呼ばれ、現在のテレビ業界を牽引する民放キー局です。

若年層の「テレビ離れ」が懸念されているテレビ業界ですが、民放キー局も「ネット配信」に積極的に取り組んでおり、消費者ニーズに対応しています。

日本テレビは2014年にネット配信サービスである「Hulu」の日本事業を買収している他、フジテレビでも2015年に「Netflix（ネットフリックス）」と制作合意するなど、各局でネット市場への進出を進めています。

この他にも、テレビ朝日の「AbemaTV」や、TBSテレビの「Paravi（パラビ）」などもネット配信への取り組みとして挙げられます。

テレビ事業一本ではなく、ネット配信にも注力する動きが各キー局で見受けられます。時代の変化に適応するため、テレビ局のサービス内容も徐々に変化しているのです。

（2）業界の深掘り

テレビ業界の主な業務は、テレビ番組の制作・放送です。

放送局の種類により放送地域や番組の特徴は異なりますが、基本的なビジネスモデルは全ての放送局で共通しています。

テレビ局は「より多くの人に見てもらえる番組」を制作・放送することで、スポンサー企業からの「広告費」を収益の柱として運営しています。

テレビ放送の「広告枠」を販売して利益を得ているので、より多くの企業に広告枠を買ってもらうことが重要です。

そのために「視聴率」を高める必要があり、より質の高い番組作りが求められます。

しかし、近年はインターネットでのコンテンツ配信サービスが人気となり、テレビの視聴率は減少傾向にあります。

（3）業界の動向把握

今のテレビ業界は厳しい現状が続いています。一番の理由が「視聴率の低下」で、スマートフォンの普及とネットコンテンツの充実により視聴者の「テレビ離れ」が加速しているのです。

「Youtube」や「Netflix」などの動画配信サービスの人気は右肩上がりで、急速に利用者が拡大しています。

また、「SNS」や「スマホゲーム」といったアプリコンテンツも豊富で、これまで「テレビ視聴」に充てていた時間を「スマホ利用」に充てる人が増えています。

消費者1人ひとりの細かいニーズに寄り添う「ネットコンテンツ」に対し、テレビ業界がどのようなコンテンツやサービスで対抗していくのか、今後の動向に注目しておきましょう。

ESのまとめ方

エントリーシートを書く際は、「自分が伝えたいポイントをしっかり絞る」ことが大切です。

よく見られる傾向として、「アピールしたいポイントが多いために、内容を詰め込みすぎている」というものがあります。

幅広く書くために1つ1つの内容が浅くなってしまっては、あなたの良さは伝わりません。

学生時代に様々な経験をしていて伝えたいことが複数ある場合でも、アピールポイントはしっかりと絞りましょう。

ポイントを絞る際のコツは、そのアピールポイントが「業務にどのように役立つのか」を考えることです。

業界研究を深く進めていくと、各業務に求められる人柄や能力が見えてくるはずです。

そこに自分の得意なことや過去の経験・実績などを結び付けて伝えるように意識してみてください。

テレビ業界のES対策・攻略法

 

テレビ業界のエントリーシート（ES）を書く際のポイントとして、「そのテレビ局で何がしたいのか」と「テレビ業界への自分の適性」を強調して伝えるように意識するといいでしょう。

この他にも「誠実さ」や「コミュニケーション能力」なども共通して重要視されているので一緒にアピールできるとなおよいです。

「そのテレビ局で何がしたいのか」について

テレビ業界の試験を受けるにあたり、とても重要なのが「なぜそのテレビ局なのか」ということです。

単に「面白い番組をつくりたい」や、「テレビに関わる仕事がしたい」というだけでは、「他の局でもいいのでは」と思われてしまいます。

重要なのは、「その局でしかできないこんな仕事がしたい」という思いを伝えることです。

これを踏まえたES記入時のポイントは以下の通りです。

ここでのポイントは、「替えのきかない魅力」についてアピールすることです。テレビ局にはそれぞれ特徴があり、強みとしている番組なども異なります。

深くリサーチをしてその局にしかない魅力を見つけ、それを軸に志望動機を組み立てていきましょう。

「テレビ業界への自分の適性」

テレビ業界には、ADやプロデューサー、カメラマンなどをはじめとして様々な仕事が存在します。

各職種で求められる能力も大きく異なるため、希望職種を絞り、「入社後はこんな仕事がしたい」というのを明確することが重要です。

その上で、自分が希望する仕事に「どのように貢献できるのか」を具体的に伝えることができれば、効果的にアピールすることができます。

これらの点を踏まえて、ES記入時は次の2点を意識するようにしましょう。

ここでは、「職種・職務内容への理解度」と「自分の適性」を意識して伝えるようにしましょう。

特に「自分の適性」については、抽象的な内容では意味が無くなってしまうので、過去の経験や実績を交えて具体的にアピールするといいです。

テレビ業界の筆記試験対策・攻略法

テレビ業界の筆記試験の特徴として、「玉手箱」や「SPI」が採用されることが多い傾向が見て取れます。

対策としては、一般的な問題集で習慣的に学習しておけば問題ないでしょう。

特に「SPI」についてはかなり多くのテレビ局で採用されているので、対策は必須といえます。

この他にも、企業によっては「各社オリジナル」の筆記試験を出題する場合もあるので注意が必要です。

オリジナル試験については対策本がないので、自力でリサーチをして傾向を把握しておくしかありません。就活生向けの口コミサイトなど、有力なサービスを利用しつつ対策を進めましょう。

また、小論文や作文を出題してくるテレビ局も複数あります。時事問題や企画立案などがテーマとなる場合が多いようなので、出題に備えて論文対策もしておきましょう。

さらに一般常識などはどの局でも出題される可能性が高いので、あわせて対策しておくといいです。

テレビ業界の面接対策・攻略法

面接の回答では「質問の意図を理解した上で答えること」が重要です。

面接官の質問には必ず「意図」があります。

十分にリサーチをして「回答の準備」をしておき、面接官が「その質問から何を読み取ろうとしているのか」、「重視しているポイント・知りたがっていることは何か」を理解して返答することを心がけましょう。

テレビ業界でよく聞かれる質問と回答のポイントを紹介いたします。

上記はテレビ業界を志望する際は優先的に対策しておきたい質問になります。

どのテレビ局の面接においても質問される可能性が高い項目になるので、それぞれ詳細に答えられるように準備しておきましょう。

この他にも、「学生時代に頑張ったこと」や「自己PR」など一般的な質問についても対策しておきましょう。

本記事では「なぜテレビ番組制作をしたいのか」、「どんな番組をつくりたいか」、「今後のテレビ業界を盛り上げるために必要なことは何か」について回答のポイントを詳しく解説します。

「なぜテレビ番組制作をしたいのか」

この質問で面接官が知りたいのは、「テレビ業界への熱意」と「志望度の高さ」だと考えられます。

番組制作や脚本に携わる仕事は、「テレビ業界」以外にもあるので、ここでは「テレビ番組の制作をしたい」という点を強くアピールするようにしましょう。

テレビへのこだわりや熱意を面接官に伝えるために、以下のポイントを意識するといいでしょう。

ここでは、「テレビでしかできない番組制作」について強調すると効果的です。

最近では「ネットでしか見れない」コンテンツが勢いを強めているので、逆に「テレビでしか見れない」コンテンツ制作に熱意のある人材は価値が高まると考えられます。 

事前に十分なリサーチをして、テレビならではの特徴や強みを見つけておきましょう。

「どんな番組をつくりたいか」

この質問で面接官が知りたいのは「発想力・企画力」だと考えられます。

「入社後はこんな番組を作りたい」という具体的なイメージを伝えられると、発想力や企画力といった能力をアピールできるだけでなく、志望度の高さも示すことができます。

返答の際は、「どんな番組を作りたいか」と一緒に「なぜ作りたいか」という理由も明確に伝えましょう。

ポイントは次の通りです。

特に気を付けたいポイントは、理由の部分です。

ここでは単純に好き嫌いで作りたい番組を主張するのではなく、「視聴者層」や「ニーズ」などを考慮した上で作りたい番組を話すようにしましょう。

そうすることで、「テレビ」というメディアへの理解度もアピールすることができます。

「今後のテレビ業界を盛り上げるために必要なことは何か」

この質問で面接官が知りたいのは「市場への理解度」と「問題解決能力」だと考えられます。

現在、視聴率の低下により市場全体が低迷しているテレビ業界では、今後新しいサービスやコンテンツを産み出すために有力なアイデアを立案できる人材を求めています。

問題を解決していくには、まずは「問題点の正しい理解・分析」が必要となります。

この点を考慮し、意識するべきポイントは次の通りです。

ここで特に重要なのは、問題に対する解決策を「複数個挙げる」ことです。

あらゆる状況を想定し、事前に多くの対策を考えられる人材はどの企業でも重宝されます。今のテレビ業界を正しく理解し、今後必要となる打ち手を考えておきましょう。

 

以上、各質問の回答ポイントと対策について解説しました。

面接対策をする際は「自分が面接官だったら」という視点を持って考えてみると、必要な対策が見えてきます。

リサーチで得た情報をもとに、想像力を働かせながら業界研究を進めてみてください。