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【百貨店業界研究|2022年最新版】ESの書き方から面接対策まで徹底解説!

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百貨店業界研究


特徴的な建物で、高価格帯のものが売られており「憧れ」とされる百貨店業界。

就活で百貨店業界を視野に入れている人は、百貨店業界の現状や課題についても理解しておくと志望動機や入社後にやりたいことが、より明確になるかもしれません。

主要な企業や業界についての理解を深めて就活に臨みましょう。

百貨店業界について

百貨店業界とは

百貨店とは?

百貨店とは衣食住に関わる様々な商品を、一つの店舗で販売している小売店のことです。

商業動態統計では、従業員が50人以上の衣食住にわたる商品を取り扱う事業所の中で、セルフサービス方式は売場面積の50%未満の事業所を百貨店としています。


百貨店で取り扱う商品は、紳士服・洋品、婦人服・子供服・洋品、身の周り品(靴やかばんなど)、飲食料品(肉や魚、野菜、お酒など)、家具、家電、その他の商品(医薬品、化粧品、洗剤、書籍、文房具、貴金属など)食堂・喫茶などです。


総合スーパーでも同じような商品を取り扱っており、売場面積も近しいため、大きな違いを見つけるのは難しいですが、「セルフサービス方式」を取り入れている割合が両者を分ける違いであると考えられます。

また、百貨店に限らず小売業界全体の面接対策や採用動向などは、「小売業界」の記事で紹介しているので、合わせてご覧ください。

大手以外にもたくさんある百貨店

大手百貨店

鉄道系の百貨店

地方の百貨店

三越伊勢丹

近鉄百貨店

井筒屋

高島屋

東急百貨店

松屋

大丸松坂屋百貨店

名鉄百貨店

さいか屋

阪急阪神百貨店

小田急百貨店

大和

そごう・西武

東武百貨店

丸広百貨店

京王百貨店

山形屋

百貨店といえば全国展開されているような大手の百貨店をイメージされる方も多いかと思います。しかし、百貨店の種類は大手以外にもたくさんあります。


百貨店は呉服系の百貨店鉄道系の百貨店に大きく分けられています。

大手百貨店のほとんどは呉服系ですが、大手百貨店の中では阪急阪神百貨店が鉄道系の百貨店であるといえます。

また地方で存続している百貨店も多いですが、該当する地方以外の人には馴染みが少ないかもしれません。


例えば、松屋は東京都内、銀座と浅草に店舗を持っています。

井筒屋は北九州を基盤とする百貨店。大和は金沢市に本社を置き、北陸に2店舗の他サテライトショップを展開しています。


呉服系の百貨店である三越が日本では最初の百貨店です。

鉄道系百貨店の先駆者である阪急百貨店は2007年に同じ鉄道系の阪神百貨店と経営統合し、エイチ・ツー・オーリテイリングの傘下となりました。

百貨店の仕事

販売、営業

百貨店の販売の仕事としては、店舗に入っているブランドの販売員が販売を行い、そのサポートをする仕事と、百貨店の社員が直接販売する仕事に分かれています。

お客様に商品を提案する仕事としては、外商営業の仕事もあり、法人個人の2種類に分かれています。

外商部は年間で大きな買い物をしてくれるような、富裕層のお客様が担当です。


販促

「百貨店に行きたい」と思わせる仕事です。

お客様に足を運んでもらうために、フェアのような催事の企画や、広告を出して宣伝をしたり、購入してもらえるようなディスプレイを考えたりといった業務があります。


バイヤー

商品の買い付けやブランドの開拓、誰に向けてどのように提案するのかを考えることも。自社商品の開発にもバイヤーが関わってきます。

トレンドは日々移り変わっており、時代と共に消費者のモノに対する価値観にも変化が起きています。

バイヤーは変化や消費者に対して敏感である必要があります。

百貨店業界の市場規模

百貨店業界の市場規模

百貨店の売上高の推移

全国の百貨店売上高の推移全国百貨店売上高の推移(出典:毎日新聞「新型コロナ 百貨店売上高26%減 昨年、45年ぶりの低水準」、グラフ作成:CareerMine)

 

​​1975年以降順調に成長を続けていた百貨店業界。

1991年が最も売上高が多く、バブル崩壊後は緩やかに市場が縮小しています。また2008年のリーマンショック以降はさらに減少し、しばらく停滞している状態が続いていました。


しかし、2020年に入って流行した新型コロナウイルスの影響により百貨店業界は大打撃を受け、45年前と同じ程度にまで売上高が下がりました。

日本百貨店協会の2020年12月の発表では、売上高は15ヶ月連続でマイナスで推移しており、インバウンドの顧客についても11ヶ月連続でマイナスとなっています。


3月に入り、18ヶ月ぶりのプラスとなったものの、コロナ禍以前の前々年比では約2割減と、回復の様子は見られません。

現時点で最新の2021年10月の発表によると、大都市(札幌、仙台、東京、横浜、名古屋、京都、大阪、神戸、広島、福岡)では広島を除いた9地区で前年の売り上げを上回ったようです。

しかし依然として前々年比では約2割のマイナスであり、外出機会が増えてもなお回復には至っていません。

また、大都市以外の地方では0.4%減少となっており、都市と地方の間に差が見られます。


業界全体では打撃を受けているものの、高級時計や宝飾、ラグジュアリーブランドなど高額品の売れ行きは好調となっています。

「美術・宝飾・貴金属」は9ヶ月連続でプラスの推移です。


高島屋の20年度の決算説明資料でも、富裕層の消費は堅調であると報告されています。

参考:日本百貨店協会「百貨店売上高」

百貨店業界の動向

百貨店業界の動向

支えになっていたインバウンド消費

百貨店業界は約20年前の1991年に最大の売上高を記録して以来、少しずつ市場規模が小さくなっています。


2008年以降は大幅な減少が見られましたが、ビジットジャパン政策により訪日外国人の数は増加し、2014年に消費税の免税対象品が拡大して以降、百貨店でも「爆買い」が起きました。

その後、爆買いの勢いが続いていた訳では無いものの、インバウンドによる消費は百貨店の売り上げの一端を担っていました。


新型コロナウイルスが流行したのは2020年に入ってからです。

2020年度の高島屋の決算資料では”500億円規模のインバウンド売り上げが消失した”とあり、インバウンド消費の大きさが分かります。


また三越伊勢丹HDでは、売上高に占める免税売上高の割合は大きく
例えば三越銀座店の免税売上高のシェア率は2019年度で約30%、伊勢丹新宿本店でも約10%となっています。

しかし2020年度には両店舗とも2%に満たない数値に大幅に減少しました。


爆買いが起きたあとも、大手百貨店にとってはインバウンドによる消費の影響は大きかったようです。

不動産業へのシフトチェンジ

百貨店が生き残っていくために各社は様々な取り組みをしていますが、近年の百貨店業界の流れとして、不動産業に力を入れる動きが強まっています。


これまでは商品を仕入れて販売するビジネスモデルでした。

しかし百貨店業界は長年売上高が伸び悩んでおり、市場が縮小する中で、建物の中にテナントを入れ、賃貸収入を得るというモデルを強化しています。


例えば
Jフロントは2017年にラグジュアリーモール「GINZA SIX」と、オフィス機能を兼ね備えた複合商業ビル「上野フロンティアタワー」を開業させています。

また直営とテナントのハイブリット型である「大丸心斎橋店本館」が2019年にオープンしました。


高島屋も玉川高島屋S.C.、立川高島屋S.C.に続いて、2018年に日本橋高島屋S.C.を新しくオープン。

21年3月には「流山おおたかの森S・C FLAPS」を、21年秋にはアゼリテラス、22年夏にはANNEX2も開業予定です。


テナントを入れて賃貸収入を得ることによって、収入は安定します。また売り場作りについてもテナント側に任せられるので、必要なコストを抑えることができるのです。

百貨店業界の歴史

百貨店業界の歴史


「松坂屋」は江戸時代初期の1611年に、名古屋にて呉服小間物問屋として創業しました。

1910年には「株式会社いとう呉服店」を創立し、名古屋初の百貨店を開業。1925年に「株式会社松坂屋」になります。

また「エレベーターガール」が日本で初めて導入されたのは松坂屋です。


「三越」が創業したのも江戸時代前期です。1673年に「越後屋」として創業し、1904年にデパートメントストア宣言とともに、「株式会社三越呉服店」となります。

1928年に「株式会社三越」と改めました。


江戸時代中期には「大丸」の前身が誕生します。1717年に京都で「大文字屋」を創業、1920年に「株式会社大丸呉服店」を設立し、8年後には「株式会社大丸」に改めました。


「高島屋」は江戸時代後期の1831年に京都で創業しました。1919年には「株式会社高島屋呉服店」が設立、11年後に「株式会社高島屋」へ変更します。


「伊勢丹」は明治時代に入ってから創業しました。1886年に伊勢屋丹治呉服店を開業し、1930年に「株式会社伊勢丹」を設立。創業100周年の1986年から現在のロゴマーク「ISETAN」が使われています。


「阪急百貨店」「阪神百貨店」は昭和に入ってから創業していますが、今でも愛されている大手百貨店のほとんどは江戸時代に創業し、かつては呉服店だったことが分かります。

1920年代後半以降、大手百貨店の商号は現在でも馴染みのある名前に変わっているようです。

百貨店業界におけるトレンド・話題

百貨店業界のトレンドニュース

百貨店とデジタル活用

ここ数年でAmazonなどでオンラインショッピングをする人は増え、あらゆる業界でECを活用する動きが見られます。

百貨店業界でもECを取り入れているものの、現時点では売上の1%にも満たない数字のようです。


百貨店業界で行われているデジタルの活用の例としては、商品や来店の予約サービス、オンラインでのリモート接客、ライブコマースなどです。

他にもアプリで注文した日用品や食料品を自宅や最寄駅で受け取ることができる「Pick Go買い物」サービスを取り入れている例としては、近鉄、そごう・西武、京王、小田急ほか複数の百貨店が挙げられます。


高島屋ではネットビジネスに注力しており、21年夏にはスマホユーザーの利便性を向上させるためにサイトを改修し、23年度には500億円の売上げを目指しています。

J.フロントリテイリングも23年度のオンライン経由売上目標を400億円としており、大手百貨店でデジタルの活用に力を入れていることが伺えます。


現時点ではオンラインの利用があまり進んでいないものの、大手企業はオンラインの活用に力を入れており、これらのサービスが数年後どれくらい浸透しているのか注目です。

参考:経済産業省「百貨店研究会」

地方の百貨店

百貨店が1店舗の都道府県百貨店が1店舗の都道府県(出典:ダイヤモンド・オンライン 、グラフ作成:CareerMine編集部)

 

百貨店業界自体の市場縮小も問題視されていますが、より深刻なのは地方の百貨店です。

百貨店業界にはインバウンド需要がありましたが、恩恵を受けたのは都市部や観光客が訪れる地域であり、地方は変わらず厳しい環境に置かれていました。


また地方の店舗や地場百貨店に閉店や経営破綻が起きており、2020年には「松坂屋豊田店」「ほの国百貨店」「井筒屋黒崎店」などが閉店しています。

原因として挙げられるのは、ネットショッピングの普及や、地方の人口減少です。


AmazonやZOZOTOWN、楽天などを通じてオンラインで買い物をする機会が格段に増えました。

店頭で買うよりも安く購入することができることもあったり、外出が困難な人でも自宅にいながら欲しい物が手に入れられたりする時代になっているのです。

人口減少については、地方に住む人の高齢化、都市部に人口が流出といったことが要因として考えられます。


地方で行われている活性化の例として、岡山市に本社を置く百貨店の天満屋は、移動スーパーの「とくし丸」を展開しており、山間部以外の中心市街地でも広く利用されています。

岡山市ではショッピングセンターがある駅前の地域と、天満屋がある歴史や文化のまちが連携することで、地域を活性化させているようです。

他にもサテライトショップを出している百貨店があったり、地域の商品などを活用している例もあります。


百貨店が1店舗しかない都道府県も増える中で、今後、地方の百貨店はどのくらい生き残っていくのでしょうか。今後の動きにも注目してみましょう。

参考:第2回 百観点研究会「地方百貨店の現状と取組み」

百貨店業界における主要企業の解説

百貨店業界の主要企業解説

三越伊勢丹ホールディングス

社名

株式会社三越伊勢丹ホールディングス

設立

2008年(平成20年)4月1日

本社所在地

〒160-0022  東京都新宿区新宿5-16-10

資本金

510億円

従業員数

493人(単独)11,588人(連結)

平均年収

785万円
(参照:
yahoo!ファイナンス

➡︎詳しくは「年収チェッカー」をCHECK!

事業内容

百貨店業等の事業を行う子会社およびグループ会社の経営計画・管理ならびにそれに附帯または関連する事業

三越と伊勢丹が経営統合して始まったのが「三越伊勢丹ホールディングス」です。

現在4つの暖簾を持っており、国内に20店舗海外には30店舗展開しています。他にも「ラシック」「アルタ」なども三越伊勢丹HDのブランドです。


江戸時代の1673年に「越後屋」として創業し、1904年に「三越」となりました。「デパートメントストア宣言」をしたのも三越です。

「伊勢丹」は1886年に創業しており、ファッション性が高い百貨店として人気を博していました。


2016年に「日本橋三越本店」の本館が国の重要文化財に指定されています。


デジタルを活用した一例として、2020年11月に「三越伊勢丹リモートショッピングアプリ」をリリースしており、どこにいてもOne to Oneの接客を受けることができます。

高島屋

社名

株式会社高島屋

設立

1919年8月20日

本社所在地

〒542-8510 大阪府大阪市中央区難波5丁目1番5号

資本金

660億25百万円

従業員数

12,786名(連結)8,133名(単体)※2021年2月末時点

平均年収

686万円
(参照:
yahoo!ファイナンス

➡︎詳しくは「年収チェッカー」をCHECK!

事業内容

百貨店業、法人事業、通信販売事業、グループ事業

高島屋は、国内に17店舗、海外に4店舗展開している企業です。


高島屋を表すモチーフといえばバラの花で、包装用紙や販売員の制服にもバラがあしらわれています。

現在はピンクのオールドローズやイングリッシュローズの輪バラが包装用紙に使われているようです。


他の大手百貨店はM&Aを行なってきましたが、高島屋はM&Aを行なっていないのが特徴的です。

「日本橋店」は百貨店建築としてはじめて、重要文化財に指定されています。


また百貨店として日本初の海外店舗を60年以上前にニューヨークにオープンさせたり、1969年には日本初の郊外型ショッピングセンターの「玉川高島屋S・C」を開店したりと、新しいことにも取り組んできました。


創業190周年を迎える歴史の長い百貨店です。

J・フロントリテイリング

社名

J.フロント リテイリング株式会社

設立

2007年(平成19年)9月3日

本社所在地

東京都中央区日本橋1-4-1 日本橋一丁目三井ビルディング

資本金

31,974,406,200円

従業員数

6,528人(連結)133(単独)

平均年収

714万円
(参照:
yahoo!ファイナンス

➡︎詳しくは「年収チェッカー」をCHECK!

事業内容

百貨店業等の事業を行う子会社及びグループ会社の経営計画・管理並びにそれに付帯する業務

1717年創業した「大丸」と1611年に創業した「松坂屋」が経営統合して、「大丸松坂屋百貨店」が発足。親会社がJ・フロントリテイリングです。

ロゴマークのJFRはJ(日本)Front(先頭)Retailing(小売業)の頭文字を取っており、『日本の小売業の先頭に立つ』という意味がこもっている社名です。


百貨店がJ・フロントの主力事業ですが、子会社化した「パルコ」による売上げも大きいです。

百貨店は全国の主要都市に18店舗展開。パルコも同様に18店舗、パルコより小規模な「ゼロゲート」も8店舗展開しています。


J・フロントは「アーバンドミナント戦略(周辺の地域開発まで視野に入れた事業戦略)」を取っており、地域全体での成長を目指しています。

例えば「GINZA SIX」というラグジュアリーモール、複合商業ビルの「上野フロンティアタワー」、ハイブリット型の百貨店である「大丸心斎橋店新本館」などを展開しています。

エイチ・ツー・オー リテイリング   

社名

エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社

設立

1947年3月7日

2007年10月1日 商号変更

本社所在地

大阪市北区角田町8番7号

資本金

17,796百万円

従業員数

4,104人(単独)9,055(連結)

平均年収

804万円

➡︎詳しくは「年収チェッカー」をCHECK!

事業内容

百貨店事業、食品事業、商業施設事業、その他事業

社名の由来は地球環境になくてはならない「水(H2O)」のように、地域社会にとってなくてはならない企業であり続けるというものからです。


阪急百貨店11店舗、阪神百貨店4店舗を百貨店事業として展開しています。

百貨店以外にも事業を行なっており、「イズミヤ」「阪急オアシス」もエイチ・ツー・オーリテイリングのスーパーです。

主な商圏は関西圏となっており、中でも大阪への出店数が最も多く、次いで兵庫となっています。


また食品事業を第2の柱として育てていくとし、関西を中心にスーパーマーケットを運営する株式会社万代と業務提携しました。

2021年4月には中国初の体験型”デパートメントモール”として「寧波阪急」を開業しています。

百貨店業界における主要企業の採用動向

百貨店業界主要企業の採用動向

三越伊勢丹ホールディングス

求める人材
  • リーダーシップのある人
  • 百貨店の新しい仕組みづくりに興味のある人
  • チームワークを大切にできる人

総合職の採用メッセージを見てみると、「人と時代を繋ぐ、理想のしくみを作る人」がテーマになっているようです。

また、三越伊勢丹ホールディングスの経営理念は「人と時代をつなぐ」です。


市場規模は20年前のピーク時から年々縮小しており、時代や環境に適応できるよう、百貨店業界では新しい取り組みや発想が必要とされています。

三越伊勢丹の人と時代を繋ぐ取り組みの例が、「リモートショッピングアプリ」「#みんなでマスク」プロジェクトです。

このような新しい取り組みを考えることに興味が持てる人が、三越伊勢丹では求められます。


そしてメイト社員の採用メッセージでは「チーム」「チームを牽引するリーダーとしての力」について触れられています。

学生時代にチームで何かに打ち込んだ際、リーダーシップを発揮した経験や、チームで協力して問題を解決した経験を思い起こしてみましょう。

その時にどのように考えて、どのように振る舞ったのかを話せるようにすることであなたの価値観が伝えられます。

高島屋

求める人材
  • チャレンジ精神のある人
  • 周囲を巻き込む力のある人
  • コミュニケーションを大切にできる人

高島屋には「進取の精神」という考え方があります。

意味は進んで新しいことに取り組むというものです。郊外型のショッピングセンターも高島屋は1969年に開店しています。

企業メッセージにも『’変わらない’のに、あたらしい。』とあり、新しいことへ挑戦することを苦としない人が合致します。

また社長のメッセージでは、「時代を切り拓くバイタリティ」を望むと同時に、何かを実現するには周囲を動かすコミュニケーション力が求められるとされています。

そして高島屋の経営理念は「いつも、人から。」です。


メッセージ内で「ネットワーク」「フットワーク」「ヘッドワーク」について語られていることからも、自ら行動し、自分自身で考え、周囲から協力が得られる関係性を築ける人であることが伝えられるような経験談があると良いでしょう。

そのために自分が大切にしている考え方を言語化することが大切です。

大丸松坂屋百貨店

求める人材
  • 「好き」をエネルギーに変えられる人
  • 主体性とクリエイティビティを発揮できる人
  • 経験から学び、自分の成長にいかせる人

大丸松坂屋百貨店はJ・フロントリテイリンググループの企業です。グループのビジョンは「くらしの『あたらしい幸せ』を発明する。」というもの。

そして”「百貨店を再定義する」という覚悟”で変わる必要があるとトップメッセージでは語られています。

大丸松坂屋百貨店は大きく変革しようとしているようです。変革しようとする中で働く人に求めるポイントとして、上記の3つの事柄が挙げられています。


中でも「好き」がよく分からないという人は少なくないのではないでしょうか。

無理やり「ファッションや人と話すことが好き」だと思い込むのではなく、自分が楽しいと思える時間や心待ちにしていること、やっていて苦では無いことから探してみるとヒントが見つかるかもしれません。


他にも部活やアルバイトなどで、自分が新しい仕組みや取り組みに積極的に動いたエピソードがあれば主体性・クリエイティビティを伝えられるのではないでしょうか。

百貨店業界の採用スケジュール

百貨店業界主要企業の採用スケジュール

三越伊勢丹

ES提出 3月

適性検査(WEB) 4月

グループディスカッション

面接(個人)6月

内々定 6月

上記はあくまでもスケジュールの一例となっています。また三越伊勢丹ホールディングスの選考ではグループ面接は無いようです。

高島屋

ES 3月31日〆切(第1クール)/6月23日〆切(第2クール)

会社説明会

適性検査(SPI)

面接(複数回)

上記は22卒の採用の流れとなっています。22卒の場合は、ESの選考に通過した人に会社説明会の案内メールが届くようになっていました。

また選考におけるグループワークやグループディスカッションは無いようです。

大丸松坂屋百貨店

ES

Webテスト

面接(グループ・個人)

内々定

J・フロントではグループごとの採用となっています。

百貨店事業で働きたい人は「株式会社大丸松坂屋百貨店」か「株式会社博多大丸」にエントリーするようにしましょう。

上記は「株式会社大丸松坂屋百貨店」の採用フローです。面接については複数回実施予定とのこと。

阪急阪神百貨店

説明会

ES提出

Web面接

面接(複数回)、Webテスト

内々定

上記は22卒の採用の流れとなっています。また説明会への出席は必須では無く、出席していなくてもエントリーは可能です。

しかし、興味があるのであれば必ず参加するようにしましょう。

そこで聞いた内容がESや面接の場で活かせることも。

説明会に参加することでより具体的に働く姿をイメージすることができるので、極力参加することをおすすめします。

百貨店業界のインターン情報

百貨店業界主要企業のインターン情報

三越伊勢丹

〜1DAY企業理解ワークショップ〜

三越伊勢丹についての理解を深めることができ、新規事業立ち上げの意思決定のプロセスを体感できる内容です。

開催日程:8月〜1月の間に複数回開催

開催場所:WEB(ZOOM)

実施日数:ワンデー

募集人数:約50名(予定)


〜2DAYSインターンシップ〜

企画体験型のグループワークが用意されています。

三越伊勢丹の企画プロセスや新たな価値創造の手法を体感することができる内容です。

開催日程:8月、11月

開催場所:WEB(ZOOM)

実施日数:2日間

募集人数:約30名(予定)


〜新規事業創造型プレミアムインターンシップ〜

小売業界における新たな価値創造の仕方を体感し、自分のビジネス思考力やチームで成し遂げる仕事力についても知ることができます。少人数でアイディアを出し合うためチームで取り組むインターンシップです。

開催日程:10月、12月

開催場所:WEB(ZOOM)、オフライン(エムアイセミナーハウス)

実施日数:3日間

募集人数:約30名(予定)

大丸松坂屋百貨店

〜小売業の「枠」を超えた最先端戦略体験プログラム!〜

大丸松坂屋で行われている最先端戦略が題材となっており、グループワークを通して仕事を体験することができるインターンシップです。

フィードバックや質問会、会社の説明も聞くことができます。

開催日程:10月〜1月の間に複数回開催予定

開催場所:WEB

実施日数:ワンデー


◆選考ステップ

ES提出

2021年9月1日よりインターンシップの募集が開始されました。冬のインターンシップ締切は2021年11月14日。

阪急阪神百貨店

阪急阪神百貨店のインターンシップは実施日数によって分かれています。

1日、2日間、3日間となっており、内容も阪急阪神百貨店ならではの「フェア」について学べるプログラムもあります。

開催場所については、オンラインで行われるものもあれば、本店のある大阪で行われるものもあるようです。

〜1 DAY Internship〜

セミナーやパネルディスカッション、座談会を通して業界や社員を知る、阪急阪神百貨店のフェアのつくり方などを学ぶことができます。

2021年の開催で確認できたのは、流通業界についてや、デパ地下フードに関するインターンシップです。


〜2 DAYS Internship〜

フード編とメンズファッション編に分かれています。セミナーやグループワークが行われるようです。

2021年の開催で確認できるのは、「阪急フード新規事業開発編」でした。


〜3 DAYS Internship〜

阪急うめだ本店と、阪神梅田本店の店舗戦略について、セミナーやグループワークをとして知ることができるインターンシップです。

そごう・西武

〜そごう・西武12月のインターンシップ(3days)〜

「ニューノーマルに対応した新しい『モノの売り方』を考える」をテーマに、アプリを活用したモノの売り方を提案するという内容です。

他にも会社について知ることができたり、発表に対するフィードバック、質疑応答なども行われます。

開催日程:12月21日〜23日

開催場所:WEB

実施日数:3日間

受入人数:20名


◆選考ステップ

プレエントリー

エントリー

書類選考

インターンシップ参加

応募するにあたって、1分間の録画面接とWeb適性検査の受験が必要になるとのこと。応募の締め切りは2021年12月7日です。

また2021年度に実施されたインターンシップは下記の通りです。

・8月のインターンシップ(3DAYS)

・9月の1day仕事体験

・10月のインターンシップ(3DAYS)

・11月の1day仕事体験


2022年に開催予定で確認ができるインターンシップは「1月の1day仕事体験/マーケティング」があります。

業界研究のやり方

業界研究のやり方


業界研究においては大きく3つのステップで行っていくことで理解することができます。


(1)業界全体を知る
世の中にある様々な業界ではどのような企業がどのような役割を担っているのかを大きく把握することで業界の概要を理解することができます。

代表的な企業名や職種についても調べて、自分が志す方向性を考えることがおすすめです。


(2)業界の深掘り
業界内のさらに詳しい現状や課題を調べます。

業界内の各企業の違いや、企業相互の資本関係・提携関係、業界内での業績推移、業界全体の成長の見込みなどをリサーチして、志望企業を絞り込みましょう。


(3)業界の動向把握
業界の動向をさらに細かく調べていくことで、各企業の状況を知り、自己分析と照らし合わせて具体的な志望企業・職種をまとめていきましょう。

百貨店業界の業界研究

百貨店業界の業界研究

(1)業界全体を知る

百貨店は主に呉服店から始まった百貨店と、鉄道系の百貨店に分かれています。現在国内の百貨店で大手とされる百貨店の多くは呉服系です。


主要な企業は三越伊勢丹ホールディンス、高島屋、大丸松坂屋百貨店を有するJ・フロントリテイリング、阪急阪神百貨店を持つエイチ・ツー・オーリテイリングです。


百貨店業界の仕事にはお客様に直接商品を販売する販売員や、外商などがあります。

他にも百貨店に置かれている商品やブランドを仕入れたり、開拓するバイヤー、店に足を運んでもらうために宣伝を行ったり、ディスプレイやイベントを考えたりする販促の仕事にも就くことができます。

(2)業界の深掘り

大手企業では経営統合が行われてきました。


デパートストア宣言をした三越と、ファッション性のある百貨店である伊勢丹が経営統合し、三越伊勢丹になっています。

関西に基盤を置く阪急百貨店と阪神百貨店は、今では阪急阪神百貨店です。

J・フロントリテイリングが親会社の大丸松坂屋百貨店も、以前は大丸と松坂屋でした。

江戸時代に創業しているような老舗の百貨店でも、経営統合して今に至っているのです。


そして百貨店業界は1990年台にピークを迎え、2000年に入ってからは市場規模が縮小しています。

2015年頃は「爆買い」に支えられ、その後もインバウンドによる需要が百貨店の売上に貢献してきました。

しかし消費者の百貨店離れは進んでおり、メインの顧客も高齢化し、百貨店まで足を運ぶのが難しくなってきています。


百貨店離れの要因として、オンラインでの買い物が日常化していることが挙げられます。
Amazonや楽天、zozoタウンなどで日用品や衣料品などが気軽に購入できるようになりました。


他にもユニクロに代表されるアパレル専門店や、家具のニトリ、電化製品を販売するヤマダ電機のような、百貨店で取り扱っていた商品の専門店が続々誕生しています。

安く高品質なものが手に入るため、若い人を中心に百貨店から足が遠のいているのが現状です。

(3)業界の動向把握

百貨店業界は消費者の動向の影響を受けやすいため、PEST分析を行うことが重要となります。

 

PEST分析

 

PEST分析とは、政治、経済、社会、技術といった4つの観点からマクロ環境(外部環境)を分析すること。

百貨店業界のイメージをより具体的にしていきましょう。

 

Politics:政治的環境要因

2020年以降の新型コロナウイルスによる百貨店の休業要請や、大規模な商業施設への入場制限などの影響は大きいです。

高島屋の2020年度のにおける店舗休業関連損失は103億円とのこと。

また百貨店業界は2019年まではインバウンドによる需要もあったりと、売り上げが維持できていましたが、渡航制限によって訪日外国人の数は大幅に減少。

三越銀座では約3割が免税売上高となっており、売上に占める割合も大きいです。

 

Economy:経済的環境要因

現在国内の消費は高価格と低価格の二極化が進んでいるとされています。

コロナ禍でも富裕層による買い物は徐々に回復を見せており、美術・宝飾・貴金属などが売れているようです。

今後の百貨店の戦略にも関わってくるでしょう。

 

Society:社会的環境要因

人口減少によって、百貨店の市場自体は縮小しています。

高齢化が進んでいる中で、百貨店業界の顧客は若い世代よりも高齢者や年配の顧客がメインとなっています。

外出自粛ムードにより、外に買い物に出かける機会が減少しました。

またマスクの着用や在宅時間が増えたことでメイクをする頻度も減り、百貨店でも化粧品の購入が減っています。

 

Technology:技術要因

リモートショッピングという取り組みを行なっている企業もあります。アプリを利用してどこでも対面と同じような接客が受けられるというサービスです。

他にもVRを活用した仮想店舗で実際に行われている催事を再現したり、チャット機能を使って接客が受けられるというものもあります。

実在するスタッフがアバターになって接客してくれるようです。

百貨店業界のES対策・攻略法

百貨店業界のES対策


ESの内容は面接で深掘りされることが多いです。
自分で真剣に考えて取り組んだことを言葉にしてまとめるようにしましょう。

実績や考えだけに目を向けるのではなく、なぜそれを行うことになったのか、どういう点に注意して行ったかのかなど、背景までしっかりと回答できるように内容を深掘りしておきましょう。


順番としては「結論」→「理由」の順番で書くと読みやすいです。

ESは文字制限も多く詳細に説明することは難しく、同じ質問に大勢が答えることになるので、相手の読みやすさを意識すると良いでしょう。

ESのポイント

業界の売上高も減少しており、今後が人口減少によって市場自体もますます縮小していく百貨店業界は「変化」が必要とされています。


■何かを変えた、変革した、新しいことを取り入れた経験

ESで聞かれる内容は企業によって異なりますが、盛り込むと良いポイントの1つ目は「何かを変えた、変革した、新しいことを取り入れた経験」です。


例えば接客業のアルバイトとしてお店のオペレーションを変えた、売り上げに貢献するためにチラシやPOP作成を提案したなどが考えられます。

他にもたくさんのアルバイトあり、部活をしていたり、インターン先やボランティアなど自分が変化を起こしたことを思い出してみると良いでしょう。


この時に大切なのは実際の行動や結果はもちろん、なぜそうしたいと思ったのかという「思い」を伝えることです。


■チャレンジ精神

変化が必要不可欠な業界では、今までにない事例に取り組んだり、初めて挑戦する仕事など、新しいことに挑戦することを楽しめる性格は大きな強みになります。

保守的な内容よりも、積極的にやってみたことを伝えられると良いです。


チームでの挑戦以外にも、資格取得や自分自身で目標を決めた何かに「挑戦」したという経験も、チャレンジ精神を表現できるでしょう。

壁にぶつかったことや、楽しい・辛いといった感情とどう向き合ったのか思い返しておくと、面接の深掘りでも落ち着いた回答ができます。


■お客様に対する考え方

小売業としてお客様なしでは成り立たないのが、百貨店業界です。

自分なりにお客様のことを考えて行動したことや、接客業を選んだ理由を考えることで、お客様に対する気持ちが見えてきます。


例えば笑顔になって楽しんでもらうためにしたこと、快適に過ごしてもらうためにしたこと、良い思い出になるためにしたこと、などお客様にどうなってもらいたくて行動したのか思い起こすのもおすすめです。

百貨店業界の筆記試験対策・攻略法

百貨店業界の筆記試験対策


百貨店業界の筆記試験の対策としては基本的に、SPIの参考書をしっかりとやっておけば問題がないようです。

試験を受けた人の口コミによると、市販の参考書(SPIやWebテストなど)を対策として行っていたという人がほとんどでした。


また年度によって玉手箱が出されたり、CABが出されたりというように試験内容が変わっていた企業も見受けられました。

中にはスマホアプリを利用したゲームベースアセスメントが行われたことも。

いずれにしてもSPIなどの参考書をやり込むことで乗り越えていたようなので、焦らず基本的な筆記試験の対策を行なっていきましょう。


他にも他企業で数種類の筆記試験を受けて、形式に慣れておくのもおすすめです。

ESや面接だけを対策せずに、筆記試験の対策もしておくと余裕を持って就活することができます。 

百貨店業界の面接対策・攻略法

百貨店業界の面接対策


百貨店業界で実際に聞かれた質問と回答のポイントを紹介していきます。

  • 他社と比較した強みや弱みは?
  • 百貨店の強みは?
  • 百貨店の現状や課題について
  • どうして当社なのか
  • 就活の軸は?

百貨店の現状や課題について

業界についてどれくらい理解しているのかを問われています。できる限りの業界研究をしてから選考に取り組むようにしましょう。


百貨店は約20年前から市場自体は縮小しつつあります。店舗数を増やし、勢いのある業界とは言い難いです。

また直近では新型コロナウイルスの影響を強く受けた業界であり、まだまだ回復傾向ではありません。

地方と都市部の格差や、消費者の百貨店離れ、人口減少、消費税の増税、消費の二極化などは業界を取り巻く環境といえるでしょう。


業界への知識を深め、現状課題を理解した上で自分なりの解決策なども考えておきましょう。

どうして当社なのか

全国に展開するような大手の百貨店から鉄道系の百貨店など、選択肢が多いのが百貨店業界です。

地方の百貨店も多く幼少期から百貨店に足を運んでいたり、百貨店にまつわる思い出を持っていたりする人もいるでしょう。

その企業を選んだ理由として、その百貨店で行われる催事を毎年楽しみにしていたことや、家族との思い出なども立派な理由になります。

企業間の違いを明確にしておくと良いです。

地方に根付き、商圏が狭い百貨店や全国の店舗数が多い百貨店、鉄道系の百貨店など大きく分けた場合にも違いが見られます。


他にも実際に複数の店舗に足を運び、店舗間の違いや企業間の違いを言葉にして伝えられるように用意しておくと良いです。

例えば接客がフレンドリーで親しみを感じる、来店するお客様の雰囲気が違う、建物のエントランスや入っている店の価格帯やジャンルなど、違いがあります。

就活の軸について

どんな考え方を持って就活に臨んでいるのかが問われています。

地域に密着したい、お客様に最も近いところで働きたい、歴史の長い企業で働きたい、若手でも挑戦ができる会社、など人によって就活の軸は様々です。

志望する企業や業界と大きなずれがなければ問題はありません。


例えば、対企業で仕事をしたいと考えている人にとっては、百貨店よりもBtoBの企業や法人営業を行う企業を探す方が選択肢は多いでしょう。

百貨店業界では消費者と関わりが大きいことや、これから変革が必要なことなどが軸の要素として考えられます。

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監修者gen

1990年生まれ。大学卒業後、東証一部上場のメーカーに入社。その後サイバーエージェントにて広告代理事業に従事。現在はサイバーエージェントで培ったWEBマーケの知見を活かしつつ、CareerMineの責任者として就活生に役立つ情報を発信している。また自身の経験を活かし、学生への就職アドバイスを行っている。延べ1,000人以上の学生と面談を行い、さまざまな企業への内定に導いている。